妊活にはお金がかかる
妊活に取り組み始めて改めて妊活にはお金がかかるということを痛感しています。
いつも通りの生活よりも妊娠の確率をあげるために新しいことにも取り組むわけですから当然かかる費用も増えてきます。
無職になって収入がない状態なので、出ていくお金に関して敏感になっているというのもあると思います。
2014年にミキハウスが実施した調査 によると、妊活にかかる費用は約8割の人が10万円以下だったそうです。
それほどかかっていないかなとも思いましたが、こちらの調査は年齢層も妊活の範囲も広い範囲での費用です。
費用に関していうと、不妊治療に入るかどうかで大きく変わってきますよね。
2013年にNPO団体Fineが実施した調査によると、不妊治療を行った1,993人中1,099人（55.1％）が、100万円以上の治療費がかかったと答えています。やはり不妊治療を行うと100万円は覚悟した方がよいということですね。
こちらの調査では30代が64％で最も多い年代となっていました。
そして、僕が衝撃を受けたのが 次の記事です。
各年齢別の体外受精により1児が出生するためにかかる医療費の平均は、30代前半で約150万円、40歳で372万円、45歳で3704万円。
これは・・・ 平均でここまでかかるとは思っていませんでした。
やはり妊活は時間とお金との戦いですね。
ただしお金との戦いは、あまり奥さんには意識させたくないなと思いました。
お金のことは夫が担当する
妊活は時間とお金との戦いになります。
そんな妊活の中で、女性は身体のことや精神的なことで悩むことが多いと思います。
特に排卵は月１回なのですから、時間との戦いは深刻です。
ですからせめてお金との戦いに関してはできるだけ負担をかけないようにしたいものですね。
お金をかけないのではなく、奥さんにお金のことを意識させないようにしてあげたいと思います。
特に専業主婦の場合は、自分で働いていない分、お金のことは気になってしまうかもしれません。
サプリメントについて考えてみても、夫がしっかり調べて、良いサプリメントを購入し、奥さんは飲むだけというのがよいかなと。
不妊治療に入ったら、できるだけ一緒に行って支払いなどは夫がする。これは僕が無職だからできることかもしれませんが。
また、不妊治療の費用については条件を満たせば助成金ももらえます。こういったお金に関する手続きも夫が担当してあげたいですね。
不妊治療助成金とは
不妊治療の助成金には２つあり、国の助成金と各地方自治体の助成金があります。
地方自治体の方がそれぞれで条件や支給額が異なるようなので、各地方自治体のホームページを調べてみてください。
といっても地方自治体は実施していないところも多いようですが・・・
国の助成金は、都道府県が代理で申請を受け付けていることが多いようです、例えば東京に住んでいる場合は東京都に申請することになります。
申請方法は住む地域によって、窓口での申請や郵送での申請など異なります。
なお、東京都で助成を受けられる要件は以下の５つでした。
- 申請日現在、東京都内に住所があること
- 法律上の婚姻をしている夫婦であること
- 特定不妊治療以外の治療法では妊娠の見込みがないか、又は極めて少ないと医師が判断したこと
- 指定医療機関で特定不妊治療を受けたこと
- 申請日の前年（１月から５月までの申請日については前々年）の夫婦合算の所得額が730万円未満であること
所得額は年収のことではないので注意しましょう。源泉徴収票でいう給与所得控除後の金額から一律80,000円を引いて、さらに諸控除を引いた金額になります。
助成金については年齢によって申請できる回数の上限が決まっていたり、治療段階によって金額が変わってきたりと複雑です。
住んでいる地方自治体のホームページで詳細を確認して頂くのが確実です。
色々と調べながらになりますが、こういった事務的なところは夫が担当して奥さんに負担をかけないようにしましょう。
まとめ
妊活は時間とお金との戦いです。これは夫婦の年齢が高くなるにつれて厳しくなってくるものです。
子供が欲しい夫婦は一日でも早く妊活を始めることをオススメします。
そして、妊活は二人で力を合わせて取り組むことです。
お金のことや事務的なことは夫が担当し、奥さんの負担を少しでも軽くしてあげてもらいたいと思います。
